和

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AMED次世代医療機器連携拠点整備等事業
脳死肺移植
岡山大学
ドクターヘリが飛び立つ様子
鳥取大学
『世界産品創出のために医工融合Finisherを練成する新結合拠点整備事業』
東京女子医科大学
国際競争力を飛躍的に高める普遍的医療機器開発のための拠点
（広島大学拠点）
広島大学
大阪医療センター（AMED）次世代医療機器連携拠点整備等事業
Bi-AMPS
革新的医療機器の創出に欠かせない大切なピース。
京都大学
大分大学
大分大学
北海道大学病院全景
北海道大学病院
神戸大学医学部附属病院　医療機器開発における"日本型エコシステム"推進拠点
神戸大学
北海道大学
京都大学
Bi-AMPS
神戸大学
鳥取大学
岡山大学
広島大学
大分大学
東京女子大学大学

医療機器開発連携推進ネットワーク
の目的PURPOSE

国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の「次世代医療機器連携拠点整備等事業」の採択拠点のうちの9拠点（大分大学、大阪医療センター、岡山大学、京都大学、神戸大学、鳥取大学、広島大学、北海道大学、東京女子医科大学）が連携し、医療機器開発連携推進ネットワーク『和（やわらぎ）』を形成しました。
日頃から地域に根ざした活動をしている各拠点が一体となり、情報交換しながら切磋琢磨することでそれぞれの活動のレベルアップを図ると共に、拠点のない地域を含めて全国を広範囲にカバーすることで我が国の医療機器開発の基盤強化および医療機器創出の加速化を目指します。
『和（やわらぎ）』という愛称には、医療現場の医師および看護師や臨床工学技士を始めとしたコメディカル、工学系研究者や企業の研究開発者、さらには規制当局を含めた多様な人々の和から生みだされた医療機器によって患者さんの苦しみを和らげるという、私たちの決意が込められています。
皆様にもこの『和（やわらぎ）』ネットワークの活動に興味を持っていただき、連携の輪が広がっていくことを願っております。
■交流と学びの場を提供
企業・行政・大学と大学病院の医療従事者との交流と学びの場を提供します
■医療機器の創出
医療現場のニーズと企業のマッチングによる次世代の医療機器を創出します
新興国や災害時にも使える幅広い現場ニーズを解決する機能と品質とコストの医療機器を創るFrugal Inovationの人材育成や開発手法の研修，リアルや模擬の現場観察や試作連携等の機会を提供します。
大分大学は、東九州地域医療産業拠点構想（東九州メディカルバレー構想）に参画し、産学官連携による医療・福祉機器開発を推進し、地域産業の活性化に貢献する活動を実施しています。
神戸大学医学部附属病院では、革新的な医療機器を持続的に創出する「日本型エコシステム」を提案し、その核となる人材の育成と医療現場ニーズからの医療機器開発の推進に注力しています。
メディカル・デバイス・プロデューサー（MDP）育成プログラム　エントリーコースⅠ・Ⅱ
「人材育成プログラム」の詳細はこちら
大阪医療センターが目指す方向性は、“Bi-AMPS”、即ちAdvanced Medical Products and Systems(高度先進医療製品・システムの開発)をAll Medical Professionals(支援する全医療職集団)が、AMPlifiers(増幅させる者)で進めて行くことです。
本拠点では、医師に加えて、各種コメディカル部門を含む医療を担う多種多様な全医療職を事業参加者として、以下を実現する。
全医療職の有する専門的医学知識を医療機器の技術評価に活用する体制の構築
全医療職/全医療現場が持つ、医療機器に対する大小様々なニーズ/シーズの発掘を可能にする体制の構築
産業界がワンストップで全病院レベルの情報に容易かつ効率的にアクセスできる場を整備し、医療機器開発を担う人材の育成と医療機器産業の振興を支援する連携拠点の整備を行う
東京女子医科大学では、セミナーの高度管理医療機器への重点化、臨床現場見学の診療科・拠点の拡大および充実化、ニーズ収集検討プログラムでの意見交換の充実化、ものづくり工房の利用拡大および充実化を実施し、持続可能な医工融合Finisher輩出システムを実現します。
合言葉は「小さなことからコツコツと！」
とりだい病院の「医療機器開発人材育成共学講座（通称：共学講座）」には、全国からモノづくり企業が参加し、生まれた製品は２６製品以上！あなたの技術を生かしませんか？
臨床ニーズ起点で医療機器等を創出できる起業家人材の育成を目的としたプログラムを始め、全診療科の医療従事者による臨床ニーズに関するご相談や、臨床現場見学、臨床ニーズマッチング会などを実施しています。
北海道大学病院医療機器開発推進センターは北海道における医療機器開発の中核となる支援組織として、地元企業や医療従事者に対する研究開発支援や人材育成を行うとともに、全国の企業に対してカダバーラボを利用した研究支援も行っています。